服部勲武『大日本帝国憲法復原論―みみずの宣言―』

書誌

• 昭和五十四年十月二十三日発行
• 服部勲武著
• 善本社事業部
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• 著者は當時新潟縣在住の勤皇百姓。建国記念日奉祝会会長。本書は自費出版。大東塾々長影山正治氏による「序」を附す。

惹句

日本国憲法はアメリカが日本占領の極初期に戦勝国の威力で銃剣を擬して押つけたものである。

マックアーサー草案を与えて天皇処刑か憲法改正かと云い、陸戦法規に背くので日本が自ら製作したように装うたのである。

何よりも主権在民として天皇を無力化したことは許されぬ。制定の上から見ても内容の上から見ても日本弱体化を狙った植民地憲法である。

青酸加里に良薬を混ぜても飲めば生命とりとなる。全く無効のものであるから根本的に日本国憲法を破棄して、大日本帝国憲法に復原せよと叫ぶ歴史的名著。

「大日本帝国憲法復原論」より

• 『大日本帝国憲法復原論』18〜20ページ「第一部 大日本帝国憲法復原論　第一章 総論　日本国憲法」

大東亜戦争にポツダム宣言を受諾した日本は、昭和二十年八月十五目終戦の大詔を拝して、神慮の存する処敗戦となった。八月末連合軍は日本本土に上陸を始め九月二日東京湾上のアメリカ軍艦、ミズーリ号上で重光葵馬か代表として降服文書の調印式が行われた。

アメリカは日本が強いのは神道と天皇と家族制度があるからである。この三つをたたきつぶしてしまえば永久に起上ることは出来ないであろうと考え色々な占領政策を実施したが第一に憲法改正にかかった。

「降服後に於ける米国の初期対日方針」第一部「究極の目的」には「A日本国が再び米国の脅威となり又世界の平和及安全の脅威とならざることを確実にすること。B他国家の権利を尊重し、国際聯合憲章の理想と原則に示されたる米国の目的を支持すべき平和的且責任ある政府を究極に於て樹立すること」とある。

終戦の年十月連合軍最高司令官マックアーサー元帥に憲法の民主化を命ぜられた幣原首相は、松本烝治博士らに起草せしめたが、非民主的であるとの理由で拒否され、アメリカ側が一週間程で作った。特にマックアーサー自身筆を入れて主権在民、平和、戦争放棄と記したと云う草案を示し、この案を承認しなけれぼ天皇の身体を保証しないと脅迫し、銃劔を擬して押つけたのである。日本の手で帝国憲法を改正したと思わせるために、帝国憲法改正手続きに従って国会にかけたが、一院制を二院制にした位のもので、緘口令を布くなどの不届をして、成立させたのが日本国憲法である。そして天皇に臨御を強要して、昭和二十一年十一月三日「日本国憲法公布記念祝賀都民大会」を挙行したのである。

左の如き理由で日本国憲法は無効である。

一、日本国憲法は大日本帝国憲法を改正して出来たものと云われているが、全くの廃棄で改正とは云い得ない。

二、当時の日本は天皇も政府も占領軍最高司令官の指揮下にあり、国の自主独立が失われ、意志の白由が全くなかった。

更に国際法陸戦法規違反でもあるので、この憲法は明に無効である。

昭和五十年十月天皇皇后両陛下がアメリカへ御旅行になり、各地で万歳万歳と熱狂的な歓迎を 受けられたからといって、日本国憲法が有効になる訳ではない。それは国民性によることであり. ベトナム敗退後アジアに友を求めようという気持もあろうが、何よりも彼らが仕組んだ民主化政 策が効を奏した民主国目本の総大将の天皇が御出でになったので夢中になったものと思う。それ とこれとは違う。アメリカの押つけた占領憲法は断じて無効なることを宣言して大日本帝国憲法 を復原せねばならぬ。敗戦後三十有余年、日本民族もそろそろ目覚めて大日本帝国憲法に復原し、国体の本姿にかえるべきではないか。

「アメリカ人にも復原を望む者あり」より

• 『大日本帝国憲法復原論』105〜106ページ「第一部 大日本帝国憲法復原論　第五章 アメリカ人にも復原を望む者あり」

アメリカ人で大日本帝国憲法復原又は改正につき次の如き発言若干あり、参考のため掲げる。

岸信介元首相曰く
「朝鮮動乱中、吉田首相はマ元帥にたいして日本国憲法の改正を申入れてその承諾をえた。よって日本政府で改正案を作成することになったが、それが出来上ったとき、すでにマ元帥は総司令官を罷免され、リッジウェイ大将に変っていたので、この新しい司令官に改正案を持っていったところ、彼は「日本は間もなく独立するのだから、独立後、自由に改正したらよかろう。自分は他国の憲法を変えることについて興味はない」といった。そこで吉田氏亀憲法改正の熱がさめたという――。」

以上は岸信介氏が二十八年十二月十八日に自由党の初代憲法調査会長に決定したので同日午後三時吉田首相に挨拶に行ったとき吉田氏より直接聞いた話であるという。

占領軍司令官マックアーサー元帥の副官であったファビオン・バワース氏曰く
「占領軍の措置には偶発的なものが多く、憲法もその例に洩れない。明治憲法は完全に有効でまことに極めて美しい。」

国務次官であったサムナー・ウェルズ氏曰く
「なにものも、アメリカ国民が、日本国民を自分たちの肖像に似せて再創造し得ると考えることほど子供じみたことはない。なにものも、アメリカ当局によって起草された新日本憲法が、一度講和が結ばれ、日本が再び一個の独立国となった暁に目本国民の憲章として、日本人民によって維持されるであろうと想像することほど幻想的なものはないと思われる。」

国務次官補であったロバートソソ氏は一九五六年(昭和三一)七月、上院外交委員会の秘密会で、日本占領統治の行き過ぎによる「日本国憲法制定の不法不当」を証言している。

メリーランド大学教授ジョージ・ランポーン・ウェスト博士曰く
「GHQは日本に悪いことをしている。一つは日本の家族制度を破壊したことだ。 もう一つは「日本国憲法」を強制したことだ。あの憲法は日本の家族制度が減びるように出来ている。いや家が滅びるだけでなく国が滅びるように出来ている。あれは一日も早く改正して「大日本帝国憲法」に復旧せねばならない。私はその小論文をいま執筆している、もうすぐ出来る。」

• (日本国憲法改正試論昭和四十五年六月号「日本」所載)